ＳＩＭフリー、スマートフォン販売に占める割合は１％ Ｇｆｋジャパン調べ

◆携帯電話・スマートフォンのＳＩＭフリーが今年５月から解禁になる。原則として今年５月以降に発売される全機種を対象に、利用者から申し出があれば端末のＳＩＭロックの解除に応じることを義務づけた「ＳＩＭロック解除に関するガイドライン」が、昨年12月に総務省によって改正されたからだ。希望者から申し出があれば、今のＳＩＭロックを解除し、どの通信会社のＳＩＭカードを端末に挿しても使えるようになる。これに伴うＳＩＭフリースマートフォンの販売動向とＭＶＮＯ（仮想移動体通信事業者）ＳＩＭカードの利用意向についてジーエフケー マーケティングサービス ジャパン（東京都中野区、藤林義晃社長、Ｇｆｋジャパン）が調査結果をまとめた。

　Ｇｆｋジャパンによると、ＳＩＭフリースマートフォンの販売モデル数は、２月時点ですでに20モデルを超えている。しかし２０１５年１－２月期のスマートフォン販売に占めるＳＩＭフリー端末の販売構成比は数量ベースでわずか１％で、家電量販店・インターネット販売でも５％であるという。
　ＳＩＭフリーでは、ＭＶＮＯ（仮想移動体通信事業者）のＳＩＭカードを使用することで通信費を抑えることが可能になると言われているが、このＭＶＮＯのＳＩＭカードを利用したい人たちはまだ10％程度で、利用しない理由のトップに「詳細が分からないから」を挙がっている。

　調査は、2015年１月29日から２月８日に、18～69歳の男女７８３６人を対象にインターネットで行われ、その後、３カ月以内のスマートフォン購入者４３８人、１年以内のスマートフォン購入予定者４３０人にさらに詳しい調査を行っている。
　それによるとＳＩＭフリースマートフォンの認知度は、３カ月以内のスマートフォン購入者と１年以内のスマートフォン購入検討者は、今回のガイドライン改正を知っている人は78％だった。半年前に同社が実施した調査では、64％にとどまっており「ＣＭやキャンペーンなどによる露出増加に伴い認知度は高まっている」（同社）としている。

　携帯電話やスマホは、電話番号など各社の携帯ネットワークに接続するための情報が入ったＳＩＭカード（ＩＣカード）を挿入して使用することになっている。これを別の携帯電話会社の端末に入れ替えると、その会社のネットワークに接続できる。

　現在は他の通信会社のＳＩＭカードを挿しても使えないよう「ＳＩＭロック」が掛かっている。それを希望者にはロックを解除して、どの通信会社のＳＩＭカードを挿しても使えるようにするのがＳＩＭフリーである。

ＳＩＭフリースマートフォンの認知度上昇

　ＳＩＭフリーのスマートフォン端末の販売数量構成比は2015年１-２月では、わずか１％だった。ただし家電量販店とインターネット販売では５％であった。

　端末の税抜き平均価格はおよそ２万6000円で、売れ行きの良いモデルは限られているようだ。さらに今後の動向については「市場に投入されるモデルのスペックのほか、メーカーの認知度を高める取り組みに影響を受けるだろう」（同社）という。

　ＳＩＭフリースマートフォンを購入する主な目的は、海外やＭＶＮＯ（仮想移動体通信事業者）のＳＩＭカードを使用して通信費を抑えることにある。今回の調査では、ＭＶＮＯのＳＩＭカードの利用について聞いている。同カードを使っていない携帯電話・スマートフォンユーザーの10％が「利用したい」と答えており、48％が「比較検討したい」としている。

　こうしたことから同社では「通信費の安い事業者を選べて、比較的低価格なＭＶＮＯのＳＩＭカードは今後拡大することが見込まれる」と予想する。

　ＭＶＮＯOのＳＩＭカードを利用しない理由には「詳細が分からない」が最も多く挙がっており、「サポートや保証が不安」などがそれに続いている。