タブレット端末、携帯電話専門店でタブレット端末販売が増加 15年上半期 GfK Japan調べ

◆タブレット端末は携帯電話専門店での販売が増加しており、個人向け市場に占める割合は57％に拡大している。ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン（ＧｆＫジャパン）が、個人向け市場におけるタブレット端末の2015年上半期（１－６月）の販売動向と購入者属性調査の結果をまとめたもの。

　それによると、タブレット端末市場は拡大が続いており、15年上半期の販売台数は前年同期比29％増（図１）。この成長をけん引したのは携帯電話専門店だという。とりわけドコモがｉＰａｄの取り扱いを始めた14年６月以降の拡大が著しい。

　タブレット端末販売に占める携帯電話専門店の割合は、14年上半期は台数ベースで37％にとどまっていたが、14年下半期には過半に達し、15年上半期では57％に上昇していることがわかった。

図１．個人市場におけるタブレット端末の販売台数推移

　タブレット端末を携帯電話専門店で購入するユーザーが増えているなど、購入先の多様化も顕著になってきている。携帯電話専門店で購入したきっかけは、「店頭でのキャンペーン」や「店員の勧め」「自宅の近く」といった点が挙がる。
　購入先によって、そのきっかけとなった点に大きな違いが見られる。

　携帯電話専門店での購入者は「タブレットの本体割引・通信費割引キャンペーンを行っていたから」が36％を占め、最も多い回答となった（図２）。
　これに対し家電量販店やインターネットでの購入者の最多回答は「機能が魅力的な新しい製品が出てきたから」だった。このチャネルで購入する人たちは、新製品などへの情報感度の高い消費者が多い。

図２．タブレット端末購入検討理由（最もあてはまるもの）

　購入する際に最も参考にした情報源は、携帯電話専門店の購入者は「店員の勧め」が最も多く30％もあった（図３）。家電量販店での購入者では、この割合は12％にとどまっている。

図３．タブレット端末購入時の最重視情報源

　携帯電話専門店での購入者は、キャンペーンの実施に後押しをされ、店員のアドバイスを参考に購入に至るというプロセスが多いことがわかった。

　携帯電話専門店は全国に約１万店舗以上展開しており、全国に行き渡る販売網が顧客に支持されているのが強みである。
　タブレット端末購入者が携帯電話専門店を購入場所として選択した理由は、45％が「自宅の近くだから」と回答している。購入者属性は「50－64歳のシニア層」と「専業主婦」の割合が、家電量販店やインターネット販売を上回っている。

　このようにこのチャンネルの顧客層は幅広く、タブレット端末ユーザーのすそ野拡大という点において重要な役割を担っているようだ。